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壁紙が値上げ！サンゲツなどの価格改定で新築住宅はいくら位高くなる？

「建築材料の値上げで、これから建てる家はいくら高くなるの？」「壁紙の値上げは住宅価格にも影響する？」そんな疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

2026年は、壁紙を含む内装材について複数メーカーが価格改定を発表しました。この記事では、サンゲツなどの公表内容を整理し、新築住宅への影響を試算します。これから家を建てる方や、不動産購入を検討している方は、予算計画の参考にしてください。

※写真はイメージです。特定の住宅や施工事例を示すものではありません。

1. 2026年、壁紙メーカーはどれくらい値上げした？

壁紙は、メーカーのお知らせでは「壁装材」と表記されることがあります。2026年には、原材料価格や物流費などの上昇を背景に、壁装材や床材、接着剤などを対象とした価格改定が公表されました。

サンゲツは壁装材のほか、床材、ファブリック、エクステリア、副資材、接着剤などを改定対象として公表しています。東京シンコールやリリカラも、壁装材などを対象とした価格改定を案内しています。

ただし、表の数字はメーカーが発表した改定率です。すべての壁紙が一律に同じ割合で上がるわけではなく、商品や取引条件によって異なります。また、メーカーの価格改定率と、施工会社が実際に仕入れる価格の変動率が一致するとは限りません。

2. なぜ壁紙や建築材料の値上げが起きるの？

壁紙や床材には、塩化ビニルなどの石油化学由来の原料が使われる製品があります。原油やナフサなどの価格が上昇すると、原材料の調達コストに影響する場合があります。

メーカーの発表では、原材料価格の上昇だけでなく、製造に必要なエネルギー費、物流費、供給網の混乱なども価格改定の背景として挙げられています。材料を製造する段階だけでなく、現場へ届けるまでにかかる費用も、建築コストに関係するのです。

さらに、住宅建築では壁紙以外にも、床材、木材、断熱材、住宅設備、金物など多くの材料が使われます。複数の資材や人件費が同時に変動すれば、住宅全体の見積もりにも影響する可能性があります。

一方で、材料の価格が上がったからといって、住宅の販売価格が同じ割合で上昇するとは限りません。契約時期、仕入れ条件、標準仕様、工事内容、施工会社の価格設定などによって影響は異なります。

3. 新築住宅はいくら高くなる？壁紙の費用を試算

では、壁紙の値上げは新築住宅の建築費にどのくらい影響するのでしょうか。ここでは計算方法を理解しやすくするため、壁紙の施工面積を200〜300㎡と仮定して試算します。

注意：200〜300㎡は、ここでは住宅の延床面積ではなく、壁紙の施工面積として扱います。延床面積が200〜300㎡の住宅であれば、必要な壁紙の面積はさらに大きくなるため、個別の数量確認が必要です。

壁紙の材料費が上がった場合の計算例

仮に、壁紙の材料費を1㎡あたり500円と置きます。これは計算例のための仮定であり、特定メーカーの実際の販売価格や仕入れ価格を示すものではありません。

この条件では、壁紙の材料費だけで約1万8,000〜4万5,000円の増加という計算になります。ただし、実際の材料単価や施工面積、品番、仕入れ条件によって金額は変わります。

4. 住宅全体の価格も18〜30％上がるの？

結論からいうと、壁紙の値上げ率をそのまま新築住宅の総額に当てはめることはできません。メーカーの発表は対象商品に関する価格改定であり、土地代や建物全体の価格が同じ割合で上がるという意味ではないためです。

仮に、住宅工事の見積もりに含まれる壁紙の材料費が10万円であれば、材料費が18〜30％上がった場合の増加額は1万8,000〜3万円です。一方、職人の施工費や土地代、キッチン、浴室、構造材などは、この計算には含まれていません。

また、実際の見積もりには材料のロス、下地処理、養生、施工の手間、現場までの運搬などが含まれる場合があります。材料費以外の費用も変われば、工事全体の増加額は別の結果になります。

そのため、「新築住宅が必ず何十万円高くなる」と断定するのではなく、建築会社から受け取った見積書で、壁紙の数量、単価、材料費、施工費を確認することが大切です。見積もりの有効期限や、価格改定が適用される時点についても事前に確認しましょう。

5. これから住宅購入・建築を考える方ができる対策

1. 見積もりの内訳を確認する：壁紙の材料費と施工費が分かれているか確認し、値上げの対象と影響額を質問しましょう。
2. 仕様の優先順位を決める：こだわりたい部屋には希望の壁紙を選び、その他の場所では標準仕様や同等品を検討する方法もあります。
3. 契約・発注の条件を確認する：見積もりの有効期限、発注時の価格、追加費用が発生する条件を確認しておくと安心です。
4. 予算に余裕を持たせる：建築費だけでなく、登記費用、ローン関連費用、引っ越し費用なども含めて資金計画を立てましょう。
5. 複数の見積もりを比較する：総額だけではなく、仕様、数量、保証、施工内容などをそろえて比較することが重要です。

値上げのニュースを見て、必要以上に焦る必要はありません。急いで契約するよりも、条件と金額を理解し、納得できる計画を立てることが大切です。

6. まとめ｜材料価格の変動を知り、納得できる住まい選びを

2026年には、サンゲツや東京シンコール、リリカラなどが壁装材を含む商品の価格改定を発表しました。公表された改定率は商品によって異なり、メーカーの値上げ率がそのまま住宅の建築費に反映されるわけではありません。

住宅全体への影響を知るには、壁紙の施工面積、実際の材料単価、施工費、その他の資材価格などを確認する必要があります。購入や建築を検討している方は、見積もりの内訳と価格の適用条件を確認し、余裕を持った資金計画を進めましょう。